メールリンク型決済とは
メールリンク決済とは、URLから決済画面にアクセスして代金を支払う決済サービスです。購入者はメールで受け取ったURLから直接決済画面にアクセスし、決済方法を選んで商品の購入代金を支払うといった流れで決済が行われます。
支払いには必要事項を入力するといった複雑な操作はなく、URLをクリックして決済方法を選ぶだけのシンプルな決済手段です。事業者にとってもメールリンク決済のためのシステム構築などは不要で、スムーズに導入・活用できます。
決済サービスによっては、メールだけでなくLINEやX（旧Twitter）などのSNSへの送信も可能です。なかには、SMS（ショートメッセージ）へのURLの送信や、URLだけでなくQRコードでの決済画面へのアクセスが可能なメールリンク決済サービスも存在します。
ショッピングカートを連携していないECサイトや物販以外のネットビジネスにも導入できるので、決済サービス選びで悩んだ際はメールリンク決済を選択肢のひとつに入れると良いでしょう。
メールリンク決済のメリット
メールリンク決済にはさまざまなメリットがあります。主なメリットは次の4つです。
- 手軽に導入できる
- 代金回収業務を効率化できる
- クレジットカード情報の非保持化に対応できる
- 主要な決済手段を一括導入できる
手軽に導入できる
メールリンク決済は、決済画面のURLをメールで送信するだけのシンプルな仕組みなので、手軽に導入できます。一般的なオンライン決済を導入する場合、ECサイトの開設やシステムが必要です。また、ECサイトや決済システムの運営にはアップデート・改修などが必要になり、人的コストや手間がかかります。
メールリンク決済なら、ECサイトを開設していない場合や自社サーバーを保有していない場合でも導入できるため、ECサイトやシステムを構築する手間がかかりません。自社で決済システムを運営・管理する必要もないので、構築時に発生するサーバー代やドメイン代などの初期費用や、運営・管理における人的コストも抑えられます。
代金回収業務を効率化できる
メールリンク決済はスムーズに決済できるため、代金回収の業務効率化を図れます。定額払い・都度払いなどさまざまな支払方法に柔軟に対応できるメールリンク決済なら、スポーツジムや料理教室、レンタルオフィスなどで発生する月謝やレンタル料金の決済にも便利です。
また、例えば教室で使用する物品の購入費や教材費といった単発で発生する料金の決済も、必要な工程は普段の請求方法と変わらないため、複雑な操作や手続きを覚える必要がありません。また、現金払いからオンライン決済へ移行することで、対面での代金回収や現金管理などの業務負担を軽減できます。
メールリンク以外でサブスクリプションのような定額決済を契約した場合、料金設定を途中で変更するときはシステムの改修作業が必要なケースがあります。しかし、メールリンク決済なら金額を変更した決済画面のURLを送信するだけなので、柔軟な決済が可能です。
クレジットカード情報の非保持化に対応できる
クレジットカードを扱う事業者には、クレジットカード情報を自社で保有・管理しないよう「クレジットカード情報の非保持化」が定められています。メールリンク決済を導入すれば、クレジットカード情報を保有せずに顧客との取り引きが可能です。
一般社団法人日本クレジット協会が公開するクレジットカード・セキュリティガイドラインでは「企業がクレジットカード情報を保持していなければ、不正アクセスに遭ってもカード情報が外部に流出する心配がない」という考えに基づき、顧客のクレジットカード情報を各社が保有・処理しないよう求めています。
ECサイト運営においてもクレジットカード情報の非保持化に対応する必要があり、準拠した決済サービスを選ぶことが重要です。メールリンク決済は、自社でクレジットカード情報を管理する必要がないため、より安全性の高い決済方法といえるでしょう。
参照：一般社団法人日本クレジット協会「クレジットカード・セキュリティガイドライン【1.0 版】」
主要な決済手段を一括導入できる
メールリンク決済は幅広い決済手段に対応しており、一括導入できるメリットがあります。決済サービスによっては、クレジットカード決済やコンビニ払いをはじめとする主要な決済手段はひと通り導入が可能です。
決済代行業者のなかには、クレジットカード情報をトークンに置きかえて決済できるトークン決済や、分割払い、リボ払いなどに対応する業者もあります。複数の決済手段を一括管理できるため、決済手段ごとに導入作業を行う手間を省けます。
メールリンク決済は、EC事業者だけにメリットがある決済サービスではありません。メールリンク決済を導入してさまざまな決済手段を提案することで、購入者は支払方法を自由に選択できるため、ユーザーの利便性の向上も図れます。
参照：GMOイプシロン株式会社「メールリンク決済で利用可能な決済方法」
「fincode by GMO対応決済」※fincode by GMOでは現在、一部決済のみメールリンクのご利用いただけます（随時更新予定）。
メールリンク決済をおすすめするケース・業種
メールリンク決済を導入する場合、自社のビジネスモデルや業種に合っているのか知っておきたいと考える方もいるでしょう。本項ではメールリンク決済の導入をおすすめする、主なビジネスモデルや業種を紹介します。
導入する決済を業種で選ぶメールリンク決済のビジネスモデル別おすすめ決済
予約・見積もり後に金額が決まるビジネス
メールリンク決済は、予約・見積もり後に最終的な請求金額が決まるビジネスにも対応できる点が魅力です。
一般的に、注文から商品の販売まで数カ月の期間が空くビジネスや、見積もり後に請求金額が変わるケースがあるビジネスの場合、個別のやり取りが必要なためECサイト上で決済を完結できないことがほとんどです。
例えば以下のようなビジネスモデルは、メールリンク決済と相性が良いといえます。
- オーダーメイド・予約商品の販売
- 修理・修繕サービス
- 引っ越しサービス
- ツアー旅行
- 士業の報酬 など
メールリンク決済は注文予約の受付時から長期間が空いたり、金額に変更があったりしても、予約商品の準備が整ったタイミングで顧客に決済画面のURLを送信できます。
SNSを用いたオンライン販売
メールリンク決済は、SNS上で商品・サービスを販売するビジネスモデルにも対応可能です。通常、SNSで商品・サービスをオンライン販売する場合、SNS内のショッピング機能を利用するか、別途構築したECサイトに遷移させる必要があります。
ECサイトを構築する場合、初期費用や運営資金などが発生するため、余計なコストがかかってしまうでしょう。一方で、ECサイトがなくても簡単に導入できるメールリンク決済なら、ECサイトの開発・構築に関するコストを削減できます。
SNSのDM（ダイレクトメール）を利用して決済画面のURLを送信すれば、SNS上でのオンライン販売もスムーズに行えます。また、メールリンクなら利用しやすい決済手段を選べるため、ユーザーの利便性も向上するでしょう。
利用状況に応じて料金が変動する場合
メールリンク決済はレンタルオフィスやeラーニングなどの、利用状況に応じて請求金額が変動するビジネスモデルにも有効な決済サービスです。また塾や習いごとなどで定額料金の請求以外に、用品・教材の購入費や不定期のレッスン料金が発生した場合にも対応可能です。
メールリンクが適している、料金が変動するようなビジネスには以下が挙げられます。
- 塾・教室の月謝
- 会員制サロンの会費
- レンタルオフィスの家賃
- 顧問料
- eラーニングの利用料金 など
メールリンク決済なら請求金額が変動した場合でも、URLを送信するだけで決済が可能です。オンライン上で決済する場合はメールのほかにも、SNSのDMやQRコードを送信する方法もあります。
実店舗でオンライン接客・販売を行う場合
メールリンク決済はオンライン上の取り引きをはじめ、実店舗ビジネスでの決済にもおすすめです。実店舗では現金払いやクレジットカード決済などが主ですが、それらは対面での業務に人手を要し、忙しいタイミングには負担になります。
メールリンク決済を導入した場合、会員制の教室やジム、予約制の美容院などではメールリンクによる事前支払いで決済が完結するため、業務を効率化できます。
また、実店舗をもちつつオンラインで接客・販売などのサービスを展開しているビジネスの場合にも、遠隔で簡単に決済できるメールリンク決済が便利です。おすすめの主なビジネスには以下が挙げられます。
- 美容サロン
- スポーツジム
- ゴルフ教室
- ヨガレッスン など
電話やメールによる受注でも前払いで決済したい場合
メールリンク決済は、電話やメールで注文を受け、前払いで決済したいようなビジネスにもおすすめです。一般的に電話やメールで受注する場合、購入者からクレジットカード情報や個人情報を聞き取る必要があり、情報漏えいのリスクが高まります。
メールリンク決済の場合はクレジットカード情報を聞き取る必要がなく、申し込みの流れにメールリンクによる前払い決済を組み込めます。前払いで決済できれば、事業者は売上回収業務をスムーズに行えるため、安心して商品の発送やサービスを提供できるでしょう。
以下のようなビジネスで利便性の向上が期待できます。
- コールセンター
- 通信販売
- カタログ販売 など
メールリンク決済の流れ・仕組み
メールリンク決済は、決済画面にアクセスできるURLを購入者にメール送信するだけのシンプルな仕組みです。メールリンク決済の全体像を把握することで、決済手続きがどのように進み、購入代金がどのようなルートで自社に支払われるのかわかるでしょう。
まずはメールリンク決済の仕組みを理解するために、具体的な流れを紹介します。
- 1. 購入者：事業者に注文する
- 2. 事業者：決済代行業者に請求情報を共有する
- 3. 決済代行業者：購入者に決済案内メール・URLを送信する
- 4. 決済代行業者：事業者に配信完了メールを送信する
- 5. 購入者：購入代金を支払う
- 6. 決済代行業者：決済結果の通知を事業者に送信する
- 7. 事業者：商品の発送・サービスの提供を行う
- 8. 決済代行業者：購入代金からメールリンク決済の手数料を差し引いた金額を事業者の指定口座に入金する
事業者にとっての負担は非常に少なく、決済代行業者を利用することで注文から入金までスムーズに行えることがわかります。
メールリンク決済の流れメールリンク決済の注意点
メールリンク決済を導入する際に、いくつかの注意点に気をつけなければなりません。注意点を理解しないままメールリンク決済を導入すると、余計な手間が増える恐れがあります。主な注意点は次の2つです。
- 決済画面にはアクセス期限がある
- メールが届かない場合がある
決済画面にはアクセス期限がある
決済画面にアクセスできるURLには、利用期限が設けられています。アクセス期限を過ぎてしまうとURLは無効になり、購入者は決済できません。期限が切れてしまった場合、購入者に新しいURLを再送する必要があり、余計な手間が発生します。
URLを送信するときはアクセス期限をわかりやすく明記し、期限内に決済をしてもらえるよう促しましょう。
メールが届かない場合がある
購入者の設定によっては、決済画面のURLをメールで送信しても迷惑メールフォルダに振り分けられてしまう恐れがあります。対策として、事業者のメールアドレスのドメインを受信許可に設定するよう一言添えておきましょう。
また、購入者が誤ったメールアドレスを登録してしまうと、決済用のURLを送信できません。どうしてもメールが届かない場合は、SMSやSNSのDMで再送するといった対応も必要です。
メールリンク決済選びのポイント
メールリンク決済サービスを選ぶ際は、次に挙げる3つのポイントを参考に比較検討しましょう。
- 操作性の高さを確認
- 手数料以外に発生するコストも調べる
- セキュリティの高さで選ぶ
操作性の高さを確認
決済するユーザーの利便性を重視すると、シンプルな設計で誰でも操作しやすいことが大切です。複雑な操作が必要なサービスを選んでしまうと、決済が完了せずカゴ落ちしたり、次回から自社のECサイトを敬遠されたりするリスクがあります。
事業者側にとっても、本来メールリンク決済は業務負担の軽減に役立ちますが、操作性が低いと効率化につながらない恐れがあります。メールリンク決済を選ぶ際は、初めて利用する人でも簡単に操作できることを確認しましょう。
手数料以外に発生するコストも調べる
メールリンク決済サービスの導入には、手数料以外のコストが発生する場合があります。決済代行業者によって異なりますが、初期費用や月額料金、保証金などが発生するケースも珍しくありません。また、SMSを利用して決済画面のURLを送信する場合は、1通あたりの送信手数料が発生することもあります。
メールリンク決済サービスの詳細ページに料金プランが掲載されている場合でも、手数料以外の費用を別途で請求されるケースもあります。複数の業者から金額がわかる資料や見積もりを請求し、導入に必要なコストを確認してから比較検討しましょう。
メールリンク決済の料金セキュリティの高さで選ぶ
クレジットカード非保持化に対応するメールリンク決済では、クレジットカード情報を管理する必要がないため、顧客のカード情報を外部流出するリスクを抑えられます。
ただし、十分なセキュリティ対策を行っている決済サービスを選ばなければ、セキュリティ事故の被害を受けるだけでなく、社会的な信用を失う可能性があります。そのため、メールリンク決済サービスを選ぶ際は、決済代行業者のセキュリティ・安全性の高さを確認しましょう。
例えば、個人情報保護の体制を整備している事業者を認定するプライバシーマークを保持する業者や、クレジットカード業界のセキュリティ基準であるPCI DSSに準拠している業者は、セキュリティが高いといえます。
メールリンク決済を簡単に導入するなら
メールリンク決済は、顧客にURLをメールやSMSなどで送信するだけで、決済画面を案内できる便利なサービスです。クレジットカード情報の非保持化に対応しているメールリンク決済なら、顧客のクレジットカード情報を管理する必要もなく、安全性の高い決済ができます。
メールリンク決済は手軽に導入でき、代金回収業務の効率化を図れます。さまざまな業種・ビジネスモデルに対応していますが、予約・見積もり後に請求金額が確定するビジネスや、ECサイトをもたずにSNS上でオンライン販売するビジネスなどには、特に相性が良い決済手段です。
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