D2Cとは？何の略？
D2Cを始めるなら、まずD2Cの概要を正しく理解しておく必要があります。以下でD2Cの特徴と、混同されやすい「B2C」「ネットショップ」との違いを解説します。
D2Cの特徴をわかりやすく説明
D2Cは「Direct to Consumer」の略称で、製造者である事業者や企業が消費者に商品を直接販売するビジネスモデルです。間に販売業者を挟まず、製造者から消費者に商品を直接届けるのが特徴です。
これまでメーカーは商品を販売するために小売店や販売代理店、ネットモールなどを利用する方法が主流でした。しかし近年では製造者が自ら販売プラットフォームを立ち上げられるサービスなども登場したことで、D2Cの普及が進んでいます。
D2CとB2Cの違い
B2Cは「Business to Consumer」の略称で、企業と消費者が取引するビジネスモデルのことです。D2Cは製造者と消費者が直接取引する方式なので、D2CはB2Cの一種といえます。
B2Cは企業と消費者の取引全般を指し、製造者でなくとも一般消費者と取引する企業はB2Cに該当します。例えば大手ネットモールは消費者と取引するためB2Cに該当しますが、製造者ではないためD2Cには当てはまりません。
つまり一般消費者向けの商品を扱うメーカーは基本的にB2Cにあたり、消費者に商品が届くまでに販売業者を挟んでいたとしてもB2Cに該当します。しかし、消費者と直接取引しているわけではないためD2Cではありません。
このように消費者と取引するという点はB2CもD2Cも同じですが、B2Cは該当する範囲が広く、D2Cはそのなかでも製造者と消費者が直接取引する形態を指します。
D2Cとネットショップの違い
ネットショップはインターネット上で商品を販売するサービスのことです。メーカー自身で運営するECサイトだけでなく、楽天市場のように多くの業者が出品するネットモールも含まれます。
ネットショップの利用がD2Cに該当するのは「製造者が運営するECサイトで自社商品を販売する」場合に限ります。他社から仕入れた商品を自社ECサイトで販売する場合や、自社で製造した商品を大手ネットモールで販売するようなケースはD2Cに該当しません。
D2Cのメリット
D2Cにはさまざまなメリットがあり、主なメリットには以下のものが挙げられます。
- 利益率が高い
- 顧客データを活用しやすい
- さまざまな施策を展開できる
- 商品を絞って効率的に販売できる
- 自社のファンがつきやすい
それぞれ詳しく見てみましょう。
利益率が高い
D2Cは商品の開発・製造・販売をすべて自社で行うため、手数料や流通コストを抑えて利益率を上げられます。
大手ネットモールは手数料がかかり、小売店や販売代理店を挟む場合も手数料や流通コストがかかります。一方、自社でECサイトを運営すれば当然ながら手数料はかかりません。
また、手数料などのコストを削減すると販売価格の引き下げが可能になり、消費者に選ばれやすくなることで売上の向上も期待できるでしょう。
顧客データを活用しやすい
D2Cは消費者と直接取引するため、販売業者を挟む場合にくらべて顧客データを収集・蓄積しやすくなります。性別や年齢といった顧客属性にくわえて、ECサイトのアクセス数や滞在時間、離脱ポイントなどユーザーの行動に関するデータも取得可能です。
ネットモールなどを使う場合、取得できるデータの種類はネットモール側に左右されます。また複数の販売業者を利用している場合は、顧客データの集約から始めなければなりません。一方、D2Cなら自社のECサイトに情報が集約され、蓄積されたデータを自由に活用できます。
例えばECサイト内の行動データを分析して、より売上を伸ばすためにサイトをブラッシュアップすることも可能です。
さまざまな施策を展開できる
ネットモールに出店する場合、実施できる施策にはある程度の制限がかかります。多くの事業者が同じ条件で出店しているため、自社だけ独自のキャンペーンを実施するといった自由な販売方法は設定できないことがほとんどです。
一方、自社で運営するECサイトならすべて自由に決められます。施策の内容や実施する期間・時期を自社で決められるため、さまざまな施策を展開できます。
商品を絞って効率的に販売できる
自由度の高いD2Cなら、特定の商品やジャンルに絞った販売手法も可能です。取り扱う商品をあえて絞ることでブランドのイメージが定着しやすくなるため、新ブランドの立ち上げ時など、まずは顧客獲得に力を入れたい場合にも適しています。
また、商品を絞ると開発にかかるコストや在庫を抱えるリスクも抑えられるので、効率的な事業運営ができるのもメリットのひとつです。
自社のファンがつきやすい
ECサイトは単純に商品を売るためだけのツールではなく、ブランドの世界観や商品ができるまでのストーリーなどを伝えられる場所でもあります。他社が運営するネットモールでは表現の幅が限られますが、自社のECサイトなら自由な表現が可能なのでファンを獲得しやすいのもメリットです。
SNSやYouTubeとも組み合わせて、ブランドや商品の魅力が最大限に伝わるよう工夫することも効果的です。ファンが定着すればリピート購入や知人へのおすすめなど、より売上につながる顧客行動も期待できます。
D2Cのデメリット
D2Cを始めるなら、メリットだけでなくデメリットも把握しておかなければなりません。D2Cには、以下のようなデメリットがあります。
- コストがかかる
- 高い商品力やマーケティング力が必要
- ビジネスが軌道に乗るまで一定の時間がかかる
ここではD2Cのデメリットを見ていきましょう。
コストがかかる
自社のECサイトを開設するには、当然ながらコストがかかります。サイトのデザインや構築を外部に委託する場合は外注費がかかり、自社で制作する場合も人材の確保や構築にある程度の時間を要します。
またECサイトは開設して終わりではなく、更新やメンテナンスも必要です。自社のECサイトを運営するには、初期費用やランニングコストがかかることを考慮しておきましょう。
そのほか、Web広告の出稿などマーケティング施策の実施にもコストがかかります。D2Cは手数料や流通コストが抑えられる一方で、上記のようなコストが新たに発生する点に注意が必要です。
高い商品力やマーケティング力が必要
大手ネットモールに出店すればそれ自体に多くのアクセスがあるため、集客にかかる労力は少ないでしょう。小売店や販売代理店を利用する場合も同様に、集客の多くを仲介業者に任せられるため、メーカー側は商品の開発や製造に注力できます。
一方、D2Cの場合は集客も自社で行わなければなりません。そのため、高い商品力やマーケティング力がなければ、ECサイトや商品の存在を認知してもらうのもひと苦労です。
魅力的な商品を開発したうえで、Web広告の運用やSEO対策といったマーケティング施策にもリソースを割く必要があります。
ビジネスが軌道に乗るまで一定の時間がかかる
D2Cを始めたからといって、ビジネスがすぐに軌道に乗るわけではありません。先ほど紹介したとおり、自社の商品やECサイトがユーザーに認知されるには一定の時間を要します。
ECサイトの構築など事前準備も必要で、SEO対策をはじめとしたマーケティング施策の効果が出るまでにも時間がかかります。売上を安定して確保できるようになるまで、ある程度の期間を要することを理解しておいてください。
D2Cが普及した背景
D2Cに取り組む企業が増えた背景として、インターネットやスマートフォンの普及によってEC市場が拡大したことが挙げられます。スマートフォンで手軽に買い物できるようになり、近年ではネットショップの利用に抵抗がない方も増えました。D2Cは自社ECサイトを活用するケースがほとんどであるため、売上を伸ばしやすい状況といえます。
くわえてECサイトを簡単に開設できるサービスが登場したことも、D2Cが普及した要因のひとつです。プログラミングのような専門知識がなくても、簡単かつ安価にECサイトを作れるサービスが複数提供されています。これにより、リソースやコストが課題で自社ECサイトの立ち上げを断念していた企業も、D2Cを始めやすくなりました。
EC市場規模は拡大している
経済産業省の調査によると、国内のEC市場規模は年々拡大しています。B2CのEC市場規模を見ると、2021年が約20.7兆円、2022年は約22.7兆円でした。分野別では物販系とサービス系が伸びており、特にサービス系は2021年から2022年にかけて32.43％増加しました。
物販系では食品・生活家電・衣類・生活雑貨など、サービス系では旅行・飲食・チケット販売などが大きな市場規模を獲得しています。
このように、わたしたちの消費生活でECサイトの利用は欠かせないものとなってきており、D2C普及もさらに進むと考えられるでしょう。
参照：経済産業省「電子商取引に関する市場調査の結果を取りまとめました」
D2Cの成功事例
D2Cに取り組む企業は多くありますが、成功事例としてアパレルブランド「COHINA」とフードサービス「GREEN SPOON」の2社について紹介します。
COHINAは、身長155cm以下の女性をターゲットとしたアパレルブランドです。SNSを活用して積極的に顧客との接点を作り、公式インスタグラムのフォロワー数は2023年10月時点で約23万人にのぼります。月間20〜30点の新商品を投入し、既存顧客に飽きられないよう努力を重ね、ニッチな市場ながら2018年に事業を開始して3年で月商1億円に達しました。
GREEN SPOONは、顧客それぞれに合わせた野菜をスープやスムージーにして自宅に届ける月額定額制のサービスです。豊富な商品バリエーションと期間限定商品の展開で顧客を飽きさせず、2020年に事業を始めてから1年5か月で累計販売数50万個に到達しました。顧客がSNSに投稿したくなるように、商品パッケージにこだわっているのも特徴です。
参照：ebiz「D2Cの事業モデルとは？」
D2Cに向いている商材
D2Cに向いているのは、普段から実店舗よりもECサイトで購入されることが多い商材といえます。経済産業省が発表したEC市場規模の内訳を見ると、食品やアパレル、生活家電、デジタル系のサービスなどは特に市場が大きく、D2Cに向いていると判断できます。
また、D2Cは定期購入やサブスクリプションサービスとの相性が良いのも特徴です。特に、ブランドの公式サイトから購入されることの多いサプリメントや化粧品などは、D2Cに向いています。
その他の商材に関してもさまざまなものがECサイトで取引されているため、サブスクリプション形式にするなど工夫次第でD2C市場に進出する余地は十分あるでしょう。
D2Cを成功させるポイント
これからD2Cに取り組むなら、以下のポイントを意識しておきましょう。
- 商品力とブランド力が重要
- マーケティングに注力する
- SNSを活用して顧客と接点を作る
- 豊富な決済手段を導入する
これら4つのポイントを以下で解説します。
商品力とブランド力が重要
自社のECサイトで商品を購入してもらうためには、商品力やブランド力が重要です。商品やブランドに魅力を感じなければ、ユーザーは大手ブランドやネットモールに流れてしまうでしょう。
自由に表現できる自社ECサイトの強みを活かして、世界観やストーリーを十分伝えてブランド力を高めることが重要です。独自の世界観に共感してファンになってもらえればリピート購入につながり、継続的な売上が見込めるでしょう。
マーケティングに注力する
魅力的な商品を開発して独自性の高いECサイトを立ち上げたとしても、ユーザーに知ってもらえなければ意味がありません。そのため、コンテンツマーケティングやキャンペーンを実施して、ユーザーに認知される仕組み作りが大切です。
例えば、商品やサービスを購入する前にインターネットで詳細な情報や評判などを検索する方が多いため、Web広告の出稿やSEO施策に力を入れるとターゲット層のユーザーに自社を知ってもらうチャンスが広がるでしょう。
SNSを活用して顧客と接点を作る
SNSは顧客と交流できる重要なツールです。通常の投稿やライブ配信といった認知拡大のための情報発信だけでなく、コメントやアンケートなどユーザーと双方向でやりとりできる機能も積極的に活用しましょう。
本記事で成功事例として紹介した2社も、SNSを活用したマーケティングに取り組んでいました。ECサイトだけは企業からの一方的な発信になってしまいがちなので、ユーザーの生の声を拾い上げやすいSNSで顧客との接点を作ることも大切です。
豊富な決済手段を導入する
ECサイトに欠かせない決済機能ですが、決済手段はなるべく多くの種類を揃えておくようにしましょう。決済方法にはクレジットカードやQRコード決済、コンビニ決済、代金引換など数多くあり、利用したい支払い方法は人それぞれです。
多くの決済手段を揃えておくことでさまざまなニーズに対応でき、販売機会損失の防止につながります。ターゲット層に合わせてニーズの高い決済手段もリサーチして、なるべく多くのユーザーの需要に対応できるよう準備しておくのがおすすめです。
D2Cビジネスを始める方法
D2Cビジネスを始めるには自社のECサイトを用意しなければなりません。一からサイトを構築する方法だけでなく、簡単にネットショップを開設できるサービスを活用することもできます。
どのような方法でサイトを立ち上げる場合も、決済機能の導入は必須です。決済機能つきのシステムを構築するなら、決済代行業者GMOイプシロンが提供する「fincode byGMO」をおすすめします。fincodeは決済手数料のみで利用できるシンプルな料金体系のインフラサービスで、オンラインで申し込みを完了できる手軽さが魅力です。
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ECサイトの開設・運営が初めてでも安心して利用できる環境も整えられているので、ぜひご活用ください。またシステム構築は難易度が高いと感じる方は、より簡単にネットショップを開設する方法を以下の記事にまとめているのでそちらも参考にしてください。
ECサイトの構築方法は？初心者にもおすすめの作り方や費用も解説
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D2Cを取り入れて効率的な事業運営を
D2Cは製造者が消費者に商品を直接販売するビジネスモデルで、利益率の高さやデータ活用のしやすさなどさまざまなメリットがあります。販売方法の自由度が高まるので、事業運営の効率化やファン獲得を目指す事業者にもおすすめです。
EC市場の拡大によってD2Cは今後さらに普及していくことが見込まれるため、ECサイトで購入されやすい商材を扱っている場合は特に、D2Cに取り組んでみてはいかがでしょうか。
D2Cビジネスを始めるには自社のECサイトが必要です。ECサイトへの決済機能導入には、fincodeがおすすめです。オンラインの手続きで、多彩な決済手段をスピーディーに導入できます。以下で無料のテスト環境を試せるので、ぜひご活用ください。
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